bスポーツとしての実証実験と今後の展開(2)

今後もこのような実験を続けつつ、認知機能に若干の低下傾向のある方々(MCIや運動機能障害の症状のある患者さん、さらには発達障害や脳性麻痺の子供たち)も被験者に含めて、家庭内/施設内で継続的使用して健康脳の維持向上に役立てたいと思います。また、定期的に「bスポーツ大会」を開いて世代や障害の有無を越えた社会的交流の機会を増やしながら、「街おこし」にもつなげていきたいと思います。その際、地元企業さん達にも大会の賞金/景品スポンサーになって頂けると参加者もやる気がアップして、大会が盛り上がると思われますし、自社製品のサンプルを景品として用いて会社の宣伝の機会に利用して頂けると思います。さらに、装置の購入やサービスを受けるのにたとえコストがかかってもbスポーツを行いたいという市民がどんどん増えていけば、(そしてbスポーツに本当に効果があれば)地方自治体の医療・介護費の負担が大幅に減るはずです。それを考えれば、地方自治体が健康ポイントなどを介してbスポーツの参加者にインセンティブを与えることで「良い循環」を作ることができると思います。もちろん、bスポーツ産業に参加する民間企業に税制優遇措置も、長い目で見れば結果的に企業の成長と税収アップとして戻ってくると思われます。この記事を読むまでbスポーツのことを知らなかった人も、bスポーツが市民、自治体、企業を活性化する新しい原動力としてコアの歯車として、人も産業も輝く街づくりを目指していることを感じて頂けたのではないでしょうか。bスポーツの実用化に向けた流れは、人間(脳)と仮想空間と現実の高度な融合を目指す我が国の政策「Society 5.0」とも一致するものです。また、2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発目標」(Sustainable Development Goals: SDGs)の幾つかの目標達成にも貢献すると考えています。基盤技術開発から実証実験、さらに事業化に至るまで新規の連携や技術移転など様々な側面に関してご関心を持っていただけるようでしたら、ぜひお問い合わせください。環境側で「バリアフリー」の概念が浸透してきたように、今後は人間側で身体の制約を超える「ボディフリー」のイノベーションの実現に皆様と一緒に取り組んでいきたいと思います。

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